ふるさと納税でゴルフクラブやゴルフバッグ、ゴルフ場利用券をお得にゲットしよう！

あなたは、ふるさと納税制度を利用したことがありますか？

ふるさと納税を上手く利用すれば、逸品と言われるゴルフクラブやゴルフボールゴルフバックなどのゴルフ用品だけでなく、ゴルフ場のプレーチケットなどもお得にゲットできます。

「ふるさと納税はやってみたいけど、何をしたらいいかわからない…」

「“納税”とかって面倒くさいに違いない…」

そう思っている方も多いのではないでしょうか？

実は、「楽天市場の買い物」とやることはほとんど一緒で、カンタンに、ふるさと納税はできるのです。

簡単にできて、お得にゴルフ用品などをゲットできる「ふるさと納税」をやらない手はありません。

ふるさと納税初心者のために、まずはふるさと納税の制度について簡単にご説明いたします。

パッと読むための目次

ふるさと納税４つのポイント

ふるさと納税で「お礼の品」がもらえる

ふるさと納税制度を利用して、自治体に寄附をするとその自治体の自慢の名産品などのお礼の品がもらえます。

お礼の品は、その地域の特産品である「お肉」、「お米」、「野菜」、「魚介類」などの食品をはじめ、工芸品やご当地キャラクターグッズなど、その土地の自慢の逸品が揃っています。

その「お礼の品」として、ゴルフクラブやゴルフバック、ゴルフボールなどのゴルフ関連用品を扱っている自治体は数多くあります。

そして、ゴルフ場の利用優待券などもお礼の品としている自治体も数多くあります。

応援したい自治体に寄付するというよりは、返礼品が魅力的な自治体を選んで寄付（納税）するのが一般的となっています。

ふるさと納税で税金控除が受けられる

ふるさと納税の最大のメリットは、税金の控除が受けられるということです。

詳しくご説明すると…、

年収などの条件によって決まる上限額の範囲内で寄付をすれば、寄付額から2,000円を差し引いた金額だけ、ご自身の納税額（所得税および住民税）が減ります。

たとえば、5万円をふるさと納税として市区町村に寄付し、寄付金控除の手続きをすると、2,000円を差し引いた4万8,000円（※）だけ、あなたが納めるべき税金が減ります。

5万円寄付すると、4万8,000円分、納税額が減るわけですから、実質2,000円の自己負担で5万円の寄付を行ったことになります。

つまり、ふるさと納税を行うことで、

実質2,000円の自己負担で、5万円の「お礼の品」をゲットできる!!

ということです。

ふるさと納税は、好きな地域に納税できる

ふるさと納税の寄付先は、あなたの生まれ故郷に関係なく、全国どの地域にでも、あなたの好きな地域に納税できます。

そして、複数の地域に納税することもできます。

ふるさと納税は寄附金の用途を選ぶことができる

多くの自治体では、ふるさと納税による寄付金の使い途を選ぶことができます。

あなたが納めた税金は、あなたが決めた使い途に役立ちます。

使い道は、災害からの復興、子育てや教育など、地域によって、さまざまです。

ふるさと納税は、あなたが選んだ目的にあなたの寄付額を利用してもらえる唯一の制度です。

ふるさと納税のやり方と注意点

「ふるさと納税のやり方」は次のとおりです。

ふるさと納税であなたが応援したい市町村に寄付（納税）をする
寄付した自治体から、お礼の品（返礼品）が贈られてくる
「確定申告」または「ワンストップ特例制度の申請」をする
「ふるさと納税額－2,000円」分、あなたの納税額が減る

つまり、実質2,000円の負担で、「返礼品」をゲットできるというこです。

ワンストップ特例制度とは？

「確定申告で寄付金控除の手続きをしてください」と言われても、確定申告したことがない人にはかなり難しいでしょう。

でも、あきらめる必要はありません。確定申告しなくても、ふるさと納税の寄付金控除を受ける方法があるからです。

それが、「ワンストップ特例制度」です。

1年間に「ふるさと納税」で寄付する自治体の数が5つ以内であれば、確定申告をしなくても、ふるさと納税の寄付金控除を受けることができます。

「ワンストップ特例制度」を利用する場合は、ふるさと納税を行う際に、寄付を行う自治体に「ワンストップ特例の適用を受ける申請書」を提出する必要があります。

※「ワンストップ特例制度」を利用する場合は、所得税は減りません。「ふるさと納税額－2,000円」分、あなたが納める住民税の納税額が減ることになります。

「ワンストップ特例の適用を受ける申請書」は、通常、返礼品などと一緒に封筒に入れて送付されてきます。（※自治体によって方法は異なりますので、各自治体の方法に従って申請してください。）

送られてきた申請書に必要事項を書き込み、「マイナンバー」関連の必要書類や免許証、パスポートなどの必要書類を添付して返送すれば手続き完了です。

申請時期に注意しよう

ワンストップ特例制度の申請は、翌年の1月10日までに行ってください。

寄付した翌年の1月10日までに、申請書が自治体に着かなければ、寄付金控除を受けることができなくなってしまいます。

なので、2019年のふるさと納税ならば、2020年1月10日までに寄付した自治体に届くように提出してください。

なお、締め切りに間に合わなかったときは、「確定申告」すれば寄付金控除を受けることができます。

「ワンストップ特例申請書」の提出が間に合わなかったとき、忘れてしまったときは「確定申告」をすれば寄付金控除を受けることができます。

また、確定申告で寄付金控除を受けるときは、寄付する自治体が何件でも（5件を超えても）問題ありません。

あなたの納付上限額を確認しよう

ふるさと納税は、「ふるさと納税額－2,000円」分、あなたが納める所得税、住民税の納税額が減る制度です。

あなたが納める納税額以上の寄付を行うことはできますが、寄付金控除を受ける限度額を超えてしまうので、自己負担額が増えることになります。

なので、しっかりと節税するためには、あなた自身の「ふるさと納税の限度額（寄付上限額）」を計算する必要があります。

年収、家族構成、扶養家族の人数などの条件により、ふるさと納税で自己負担額が2,000円を超えずに寄付できる「寄付上限額」が決まります。

その上限額を知らないことには、ふるさと納税は始められません。

あなたがふるさと納税の寄付金控除を受けられる「寄付上限額」の目安は、楽天ふるさと納税サイトの「かんたんシミュレーター」で簡単に調べることができますので、ぜひご利用ください。

＞＞　楽天ふるさと納税「かんたんシミュレーター」

このシュミレーターで、「年収（その年の収入見込み額）」「家族構成」「扶養家族」に関する情報を入力していただくと、寄付上限額（目安）が表示されます。

そこで表示される金額の上限いっぱいではなく、まず一部を使って、ふるさと納税を始めてみるのが良いでしょう。

寄付する時期を考えよう

最後の注意点は、「寄付する時期」です。

ふるさと納税の返礼品は、寄付する時期によってお礼の品（返礼品）が異なる場合があります。特産品などは季節に応じた返礼品を楽しむことができるので、たとえば、春・夏・秋・冬など分散して寄付する方がお得な場合があります。

時期を分散しないで寄付すると、返礼品が一時期に集中する問題もあります。お米のように、保存できるものならば問題ありませんが、生鮮食料品などは、冷蔵庫に入りきらなくなることもあります。

ふるさと納税は、1年単位（1月から12月まで）で、寄付上限額を使わなければなりません。　10～12月は、寄付上限までの枠を残したままの人が、駆け込みでふるさと納税をするため、ふるさと納税が集中する時期です。そのため、人気の返礼品は、早めに品切れになってしまいます。10～12月にふるさと納税をするならば、早めにやったほうが得策です。